「日本の少子化」について、働く女性たちが本気出して考えてみた対策4つ!

「日本の少子化」について、働く女性たちが本気出して考えてみた対策4つ!

Bu facebook
Bu twitter
気づけばずいぶん進行してしまっているものといえば、日本の少子化。さまざまな問題から、いま子どもを産む女性が少なくなっています。このままいくと日本はどうなってしまうのでしょう? そんな「日本の少子化」について、よい手立てはないか働く女性たちに聞いて見ました。

■結婚・出産をすると特典が!

・「結婚して子どもを産んだら手当を渡す回数金額の上限を上げる」(22歳/小売店/販売職・サービス系)
・「経済的に不安で子どもを産まない人もいるので充実した奨励制度をつくる」(31歳/情報・IT/技術職)
・「結婚・出産に対する税金の優遇を増やす」(27歳/団体・公益法人・官公庁/秘書・アシスタント職)

結婚・出産はもちろん個人的な幸せですが、日本の少子化対策として欠かせない有効な手段。個人的なこととしてとらえず、国全体の利益になることを周知させるためにも、手当ての拡大は必要でしょうね。たくさんほしいですね!

■働きやすいようにする

・「自宅勤務の充実、地元活用」(25歳/商社・卸/事務系専門職)
・「女性が社会で活躍しながら子育てができるようにもっと整備する」(27歳/農林・水産/事務系専門職)
・「出産後に希望者は必ず働けるような環境を作る」(30歳/学校・教育関連/事務系専門職)

子どもを産むと産休が必要ですが、厄介払いと言わんばかりに仕事をやめさせる職場も珍しくありません。子どもを産んだら大切なキャリアがなくなってしまうなんて、おかしいですよね。雇用の継続や再就職がもっと広まれば理想的です。

■企業に支援してもらう

・「各職場に託児所を設けることを義務付ける」(26歳/団体・公益法人・官公庁/事務系専門職)
・「企業の子育て支援制度の強化」(31歳/機械・精密機器/技術職)
・「職場に保育園を設置する! 安定期に入る前にも会社の負担をなくすような制度を作る!」(28歳/自動車関連/営業職)

保育園の数が足りないという話を聞いたことはありますよね。企業が職場に保育園を設置してくれれば、安心して働くことができそうです。できる企業は限られるかもしれませんが、月々に支払うお金も安くしてくれれば言うことなしですよね。

■たくさん産んでくれる人を支援

・「3人以上を推奨。子どもの人数が多い世帯ほど、税金を優遇する。ベビーシッター無料化。ベビーシッター等の職業を国で運営(または支援)する」(28歳/情報・IT/秘書・アシスタント職)
・「3人以上の子どもがいる家庭には教育費を援助してくれる制度」(33歳/商社・卸/秘書・アシスタント職)
・「産める人にたくさん産んでもらう」(30歳/団体・公益法人・官公庁/秘書・アシスタント職)

たとえ条件が整っていたとしても、子どもが産めない人もいますよね。少子化対策としては、産める人を支援するのも効果的でしょう。子どもを持つことのメリットが広がれば、自然と少子化対策になるのではないでしょうか。

■まとめ

じわじわと進行している日本の少子化。アラサー世代の女性にとっても大事な問題ですよね。けれども、ご紹介したような良策が採用されれば回復の見込みはあるかもしれません。今後の展開に期待しましょう!

(ファナティック)

※画像はイメージです

※マイナビウーマン調べ(2016年1月にWebアンケート。有効回答数133件。22歳~34歳の社会人女性)

関連リンク
「SMAPが結婚しないと嵐もしない」。松本人志が少子化問題に大胆提言。
男性のパンダ化に警報!「パン旦那」の増加が少子化問題の原因!?
【診断】友達の反感買ってない? 「嫌われポイント」診断
元のサイトを見る

関連する記事

この記事のキーワード

RANKING
YESTERDAY

WHAT'S CHIENOWA?

CHIENOWA'S ORIGINAL
STAFF PICK UP